喫煙科学研究財団の公式ホームページ。喫煙科学研究財団は、1986年に、財務省（当時の大蔵省）の許可を得て設立。

喫煙等に関する科学的な調査結果の助成を行っている。助成の対象となる研究は、喫煙とがんや、生理・薬理、循環器系について等、一般研究にあたる11分野に加えて、若手研究と特定研究があり、多岐に渡る。

助成研究の成果については、年度ごとに専門家達に評価される。その後、研究年報として取りまとめて刊行。国立国会図書館へ寄贈して公開する他、ホームページでも公開している。

日本喫煙具協会の公式ホームページ。日本喫煙具協会は、喫煙具の品質や安全性の向上、及び喫煙具の楽しさや便利さの周知を目的に活動している。

流通の振興や人材の育成等、喫煙具に関する事業に幅広く取り組む。協会には、喫煙具メーカーや流通業者、輸出入業者等が加盟。ホームページからは会員リストと、その事業内容、取扱品目を確認できる。

喫煙具の知識について掲載するページも設けられており、注入式ライターの使い方やライターのメンテナンス方法、安全なライターの選び方等の情報を提供している。

たばこ総合研究センターの公式ホームページ。たばこ総合研究センター（TASC）は、たばこをはじめとした嗜好品を手掛かりに、人間の嗜好や心理、欲求、価値観、行動、個人と社会との関わり等の調査研究を行っている。

調査研究の成果については、学会等で発表したり、刊行物等を刊行したりすることで、一般に広く公開している。昭和53年から、「たばこと塩の博物館」の運営を手掛ける。

また、平成18年からは、日本国内の大学や研究機関、博物館等に所属する研究者を対象に、嗜好品研究等に関する助成事業も実施している。

日本たばこ協会の公式ホームページ。日本たばこ協会は、たばこの広告や販売促進に関する自主基準の設定と運用指導、たばこの販売実績データの集計と公表など、たばこの販売に関わる活動を行う販売業界団体。

未成年者の喫煙防止事業や喫煙マナー普及啓発事業など、喫煙モラルの向上を目的とした活動も行っている。

ホームページには小売販売許可の申請方法やたばこ税の仕組み、加熱式たばこと電子たばこの違いなど、主に事業者向けのたばこに関する情報が、かみ砕いた表現で非常にわかりやすく掲載されている。

日本口腔外科学会の会員・医療関係者向けの公式ホームページ。日本口腔外科学会の公式ホームページはほかに一般向けがある。

日本口腔外科学会は、口腔外科学を中心とした学問を取り扱う専門学術団体で、口腔外科分野の学術の発展と国民の健康増進を目的に1933年に設立された。

禁煙推進学術ネットワークの母体である9学会のうちの1つであり、2005年には他8学会と合同で「禁煙ガイドライン」を作成した。歯科分野の専門団体の立場から、喫煙習慣の大幅な抑制に向けて積極的な啓蒙活動を行っている。

日本癌学会は、癌研究の発達を図ることを目的とし、1941年に設立された。日本医学会の分科会であり、学術的集会の開催や市民公開講座の開催、機関誌の発行などを行っている。

学会が発行している機関誌「Cancer Science」は、世界で最も古いがん専門誌の1つ「癌（GANN）」を受け継いだものである。

たばこへの対策として学会が取り組む施策を「禁煙宣言」として示しており、学会会員やたばこ対策関連機関、国民に向けて、喫煙抑制や禁煙推進のための呼びかけを行っている。

一般社団法人日本公衆衛生学会の公式ホームページ。公衆衛生の分野の調査、研究を行い、日本から世界に発信していくことを目的としている機関。

「日本公衆衛生雑誌」という学会誌を昭和29年に創刊してから、定期刊行している。また、日本公衆衛生学会総会を定期的に開催し、公衆衛生について様々な講演が行われている。

学会の中にはたばこ対策委員会があり、学会員に向けて、受動喫煙の防止や禁煙のすすめの教材の案内を行っている。

一般社団法人日本呼吸器学会の公式ホームページ。定期的な学術講演会の開催や学会機関誌の発行、専門医の育成や認定、禁煙キャンペーン、市民公開講座など学術だけでなく社会活動を幅広く行っている。

公式ホームページには、「禁煙のすすめ」というページも作成されており、たばこによる健康被害だけでなく、喫煙と呼吸器疾患の関連性などを市民に対して啓発している。

禁煙を推奨する取り組みも幅広く行い、「禁煙治療のための標準手順書」を公開し、専門機関だけでなく、市民も閲覧できるようになっている。

一般社団法人日本循環器学会公式ホームページ。この法人は、循環器学に関する学理及びその応用の研究についての発表や連絡、知識の交換、情報提供を行い、循環器学の研究の進歩向上を図り、社会に貢献することを目的としている。

学会の中に禁煙推進委員会を発足しており、「新禁煙宣言2013」を掲げ、学会会員だけでなく、医療機関や大学、一般市民に幅広く禁煙を呼び掛けている。

禁煙セミナーや市民講座、病院には禁煙外来を設置するよう呼びかけを行うなど、禁煙に関して幅広い活動を呼び掛けている。

一般社団法人日本禁煙学会の公式ホームページ。禁煙及び受動喫煙を防止するための学術研究や調査の推進、医療関係者だけでなく、禁煙に関心のある一般市民に対しても呼びかけを行い、禁煙、受動喫煙の防止を推進することを目的とした学会。

禁煙をしたいと考えている方向けに、禁煙治療に保健の使える医療機関の情報の公開を行っている。喫煙だけでなく、受動喫煙に対しても取り組みを行い、受動喫煙による症状を紹介し、診療を行う医療機関への留意点を公開するなど、国民の健康維持に寄与している。

日本たばこ産業株式会社、通称JTの公式ホームページ。JTは、1985年に制定された「日本たばこ産業株式会社法」に基づき設立された財務省所轄の特殊会社である。

JTの主な事業内容はタバコや医薬品などの製造・販売だが、ほかにもスポーツや文化活動の支援なども積極的に行っており、あらゆる人が共存しやすい社会の実現に向けて様々な活動を行っている。

公式ホームページでは、JTの活動内容や各銘柄のタバコの情報などを見ることができるほか、テーマに沿った小説や漫画などのコンテンツも掲載されている。

アルトリアグループの公式ホームページ。アルトリアグループは、アメリカ合衆国のバージニア州に本部を置く、世界で最大のタバコメーカーである。

タバコ製品の製造や販売を行っているが、同時に2030年までに、多くの成人喫煙者に禁煙を成功させることを目指して活動している。その一環として、紙巻きタバコに代わる、より害の少ないタバコ製品を提供し、消費者の選択肢を拡大することに努める。

未成年者によるタバコの使用を防止する、FDAに認可される不燃性タバコのポートフォリオを開発するなどの取り組みも行う。

フィリップ モリス インターナショナルの日本における子会社。フィリップモリス社製品のマーケティングや販促活動を行っている。

「煙のない社会」の実現に向けて、様々な研究を行っている。研究の結果開発されたのが、加熱式たばこのIQOS（アイコス）とTEEPS。そのうちIQOSは、200万人以上の成人喫煙者が紙たばこからIQOSに切り替えている。

IQOSは専用のデバイスを使用して、たばこ葉を350℃以下で加熱することで、たばこ葉は燃えず、煙が出ない。紙巻たばこより害が少ない行品の開発を行っている。

ブリティッシュ・アメリカン・タバコのグループ会社の1つ。紙巻たばこではない、健康リスク低減が期待できる製品、加熱式たばこや電子タバコなどの開発を行っている。

そのために多大な資金を投資しており、世界最高レベルの研究開発を有している。研究の中で開発された加熱式たばこの「glo™」は、2016年12月に仙台で世界で初めて発売された。

これは、紙たばこの煙と比較して、加熱してでた霧の中の有害物質の含有量を90％以下に抑えている製品。紙タバコの製造も行っている。